Skip to main content
定員になり次第受付終了。お早目にお申込み下さい！
総務・人事・経理ワールド 基調講演
7月27日(木) 10:30～12:00
（株）リクルートホールディングス 取締役 兼 専務執行役員池内 省五
この5年で急激なIT化、グローバル化を遂げてきたリクルート。こうした劇的な戦略転換を支える人材をいかにして獲得しているのか、また、世界中から優秀なエンジニアを集める戦略人事とはどのようなものなのか。多様な人材を抱えながらもリクルートらしい組織文化を醸成するための取組や次世代経営者育成において人事が担うべき役割とともに語る。
1988年（株）リクルート（現（株）リクルートホールディングス）に入社。 入社後、スーパーコンピューター関連のプロジェクトに2年従事。経営企画部、人材広告事業部を経て、 1993年人事部に異動し、人事制度設計に携わる。2000年より、経営企画室にて、中長期成長戦略策定に携わるとともに、 新規事業開発とアジアを中心とした海外展開の推進に従事。 2005年より執行役員として経営企画及び人事を担当し、リクルートの海外事業拡大とR&Dにも貢献。2012年より取締役に就任。 2014年1月より2016年3月末まで、リクルートUSAの代表取締役として、ニューヨークに赴任。 2016年4月に取締役兼専務執行役員に就任し、経営企画および人事を担当。
（株）ビズリーチ 代表取締役社長南 壮一郎
創業ストーリーと世界から10年遅れていると言われている日本の採用市場の現状について、世界のリーダー約50人の一人としてロンドンの”The Future of Work Conference”にも登壇（2015年）した創業者の南が、自らの体験を元に語ります。
1999年、米・タフツ大学数量経済学部・国際関係学部の両学部を卒業後、モルガン・スタンレー証券に入社し、投資銀行部でM&Aアドバイザリー業務に従事。 2004年、楽天イーグルスの創業メンバーとなり、チーム運営やスタジアム事業の立ち上げを行う。株式会社ビズリーチを創業し、2009年4月、即戦力人材と企業をつなぐ転職サイト「ビズリーチ」を開設。 「HRテック（HR x Technology）」の領域で日本の採用市場を可視化し、新しい働き方を創造。世界経済フォーラム（ダボス会議）「ヤング・グローバル・リーダーズ2014」選出。 2015年12月、日経ビジネスが選ぶ「次世代を創る100人」選出。2016年12月、Forbes Japan「日本の起業家ランキング」4位受賞。
オフィス防災EXPO 特別講演
7月26日(水) 13:00～14:00
防災システム研究所 所長山村 武彦
防災・危機管理アドバイザー山村武彦が、最近の災害現地調査・研究に基づいた実践的な対策を提案します。 個人と組織の防災・危機管理対応力向上策、BCP見直しのヒント、発災時初動対応マニュアルなど、実例と画像で熱く解説します。
新潟地震（1964）を契機に、防災・危機管理アドバイザーを志し、防災システム研究所を設立。世界中で発生する災害の現地調査、研究（250カ所以上）を実施。 日本各地での講演（2,200回以上）、報道対応、執筆活動を通じた防災意識啓発に取り組む傍ら、企業や自治体の防災・危機管理アドバイザー（顧問）として、災害に強い企業・街づくりに活躍中。実践的防災・危機管理対策の第一人者。
7月27日(木) 9:30～10:30
（株）レスキューナウ 危機管理アドバイザー市川 啓一
災害対策本部は何のためにあり、いつまでに誰が何をどうやって決めていくのか、災害発生から2時間、6時間、2日目のタイミングでどのように意思決定を行っていくのか、具体的なBCP最新事例を交えて解説します。
1964年マレーシアで生まれる 幼少期をチェコで育ち「プラハの春」を経験、以後東京育ち 1987年成蹊大学 経済学部卒業 1987年日本アイ・ビー・エム（株）入社 金融機関担当営業を長く経験し、ソリューションスペシャリト アウトソーシング・サービス、ビジネスリカバリーサービス、マルチメディア・コンテンツ・プロデュースなどの新事業立ち上げに参画の後、経営企画室課長 2000年（株）レスキューナウ・ドット・ネット（現レスキューナウ）を設立し代表取締役就任 2010年同社取締役会長に就任 2011年同社最高顧問に就任 ～現在 レスキューナウ 危機管理アドバイザーとして多くの企業にて初動対応やBCPの支援を担当
7月28日(金) 10:30～12:00
国立研究開発法人 防災科学技術研究所 理事長林 春男
国難ともいえる南海トラフ地震や首都直下地震による災害を乗り越える力を高める必要がある。その力を世界は災害レジリエンスと呼ぶ。これからの自治体が目指すべきは総合的な防災の推進による災害レジリエンスの向上である。
国立研究開発法人防災科学技術研究所理事長。1951年東京都生まれ。1983年カリフォルニア大学ロスアンジェルス校Ph.D.。専門は社会心理学、危機管理。京都大学防災研究所教授を経て、2015年10月1日より現職。2013年9月防災功労者内閣総理大臣表彰受賞。文部科学省科学技術・学術審議会 専門委員、日本学術会議連携会員等。「いのちを守る地震防災学」「しなやかな社会の挑戦」など著書多数。
内閣府 政策統括官（防災担当） 参事官（調査・企画担当）廣瀬 昌由
近い将来、発生が懸念される首都直下地震にどう備えるか。 過去の大地震や最新の科学的知見などを踏まえた政府の首都圏地震防災対策の現状及び各主体に求められる「備え」についてご説明いたします。
平成2年4月 建設省入省 平成20年4月 国土交通省水管理・国土保全局治水課企画専門官 平成23年7月 国土交通省水管理・国土保全局河川計画課河川事業調整官 平成27年7月 水資源機構本社経営企画本部経営企画部長 平成28年6月より現職
オフィス防災EXPO 専門セミナー
7月26日(水) 9:30～11:00
イオン（株） グループ総務部長 兼 法務部長津末 浩治
「平成28年熊本地震」での課題と解決への取組として、イオングループのプラットフォームを活用した「一時避難場所対応訓練」、「産・官・学・民」が一体となった、「外部連携訓練」について事例を交えながらご説明致します。
1987年 3月 大分ジャスコ（株）（現イオン九州（株）入社 2002年11月 イオン（株）コーポレート・コミュニケーション部 2013年 1月 同社グループ総務部 2013年 7月 同社グループ 総務部長 2013年 8月 （株）生活品質科学研究所監査役（現任） 2015年 5月 イオンディライト（株）監査役（現任） 2017年 3月 同社グループ 総務部長 兼 法務部長（現任）
富士フイルム九州（株） 代表取締役社長鈴木 直明
富士フイルム九州は、熊本地震により生産設備が損傷、ライフラインも断絶し全ライン操業停止の状況に陥った。発災直後から総力を挙げた復旧活動を推進。震災後37日間で全ラインを復旧し生産を再開した。富士フイルムグループ全体の連携による復旧活動ポイントについて報告する。
1990年東京工業大学大学院卒業、富士写真フイルム株式会社（現 富士フイルム株式会社）入社。 生産技術本部（神奈川県工場足柄サイト）で、写真フィルムや光学フィルムの生産設備開発および工場建設プロジェクトを担当。2001年フラットパネルディスプレイ材料生産部（現 ディスプレイ材料生産部）で、光学フィルム生産工程のエンジニアリング業務や製造管理職を担当。 2012年に製造部長として富士フイルム九州株式会社に赴任し、2014年に同社代表取締役社長に就任。 2016年4月の熊本地震では、現地責任者として陣頭指揮をとる。
7月26日(水) 15:30～17:00
新建新聞社 取締役 リスク対策.com 主筆中澤 幸介
2007年のリスク対策.com創刊以来、100を超えるBCPの事例取材を通じて感じている、機能するBCPのポイントと、見落としがちな課題を解説します。
新建新聞社取締役、リスク対策.com主筆。2007年に危機管理とBCPの専門誌「リスク対策.com」を創刊。数多くのBCPの事例を取材。 内閣府プロジェクト「平成25年度事業継続マネジメントを通じた企業防災力の向上に関する調査・検討業務」アドバイザー、「平成26年度地区防災計画アドバイザリーボード」。 著書に「被災しても成長できる危機管理攻めの5アプローチ」「命を守る教科書 LIFE」がある。
アクサ生命保険（株） 執行役 危機管理・事業継続部門長 兼 札幌本社長小笠原 隆裕
東日本大震災後危機管理の専門組織を立ちあげ、札幌本社を設立。生保業界初のISO22301の取得、札幌での災害時連携協定の締結、BCMに関する知見の社会還元、FCPの推進、サイバーテロ等新しい脅威への応用等、震災後大幅にBCMを進捗させたノウハウを公開。
1992年慶応義塾大学経済学部卒業を卒業し、第一勧業銀行入行。仙台支店、兜町支店、人事部、本店営業部、米国ロチェスター大学（派遣）、みずほ銀行ITシステム統括部などを経て、2005年１月にアクサ生命に入社。アクサ生命において、ストラテジック・プログラム・オフィス、マーケティング部門、戦略企画部門を経て、2011年に執行役員戦略企画本部長に就任し、アクサ ジャパン ホールディング株式会社の執行役員戦略企画部門長を兼務。2012年、アクサ生命の執行役 兼 広報部門長 兼 危機管理・事業継続部門長に就任。2013年より札幌本社長も兼務。 米国ロチェスター大学サイモンスクールにてMBAを取得。1969年6月4日生まれ、埼玉県出身。
7月27日(木) 15:30～17:00
名古屋大学 減災連携研究センター センター長・教授福和 伸夫
普段、目を瞑っていることを正視することで想定外を無くし、事業継続を図る必要があります。そこで、過去の地震での社会的影響や、身近な危険などを通して、現代社会の災害病巣を見つけ、治癒する方法を考えてみます。
建築耐震工学や地震工学に関する教育・研究の傍ら、地域の防災・減災の実践に携わる。民間建設会社の研究室で10年間勤務した後、名古屋大学に異動し、工学部、先端技術共同研究センター、大学院環境学研究科で教鞭をとり、現在に至る。各地の地震被害予測や防災・減災施策作りに協力しつつ、振動実験教材・ぶるるの開発や各地で出前講座を行い、災害被害軽減のための国民運動作りに勤しむ。減災を通して克災し、それを地域ルネッサンスにつなげたいとの思いで、減災のためのシンクタンク・減災連携研究センターを設立し、アゴラ・減災館を建設した。日々、地域の様々な主体と協働して、魅力ある地域の未来を共創するための活動を進めている。
豊田通商（株） 危機管理・BCM推進部 部長山下 昌宏
豊田通商は2014年に『BCPグローバル展開～国内外140事業のBCPを構築・運用～』という講演タイトルで自社の取組みを紹介しました。その後、どのようにしてPDCAを回し、BCMとして現場に定着させているか、具体的な事例を使い説明します。
1991年入社：繊維機械部配属（1995年1月に兵庫県宝塚市で阪神・淡路大震災を経験）1996年インドネシア駐在（1998年5月にジャカルタ暴動による緊急国外退避を経験） 2004年帰国：繊維機械部に帰任（インドネシア、インド、パキスタン、バングラデシュ、シリア担当） 2009年異動：機械・エレクトロニクス企画部（社内外での人脈が広がる） 2012年異動：総務部BCP推進室（プロジェクト発足時メンバー） 2015年組織名変更：総務部減災・BCM推進室（167事業のBCPを策定済 ⇒ 活動をBCMに移行） 2017年4月組織変更：危機管理・BCM推進部（人事部セキュリティ対策室と組織統合し部に昇格、初代部長）
7月28日(金) 15:30～17:00
インフォコム（株） モバイルクラウド事業部 防災士 リスク対策コンサルタント髙橋 克彦
昨年は全国各地で広域災害が発生しました。本セミナーでは、災害対策本部のつくり方から訓練までを分かりやすく解説します。BCPと防災、災害対応チーム（CMT）の重要性、訓練の種類とその必要性や経営者への的確な報告などICT技術を組み込むことにより、うまく機能する体制構築のポイントについて考えてまいります。
精密機器・半導体メーカーにてロケット搭載用精密バルブやセラミック製バルブ、プラント用継手の設計を担当。 高圧ガス製造保安責任者、危険物取扱者、非破壊検査、溶接管理技術など、多数の現場経験と資格を取得。 1994年、（株）イメージーパートナー（現：（株）インフォコム東日本）にて音声応答システムの企画開発を手掛ける。 翌年、阪神淡路大震災が起こり、その技術を活かした「避難場所告知システム」を提供。 それが現在の「安否確認システム」となっている。BCP領域では、特定非営利活動法人 事業継続推進機構の災害情報研究会で、 実際の災害時に情報がどのように流れて行くかを調べ、IT技術を活用して災害時の被害をいかに最小化出来るか（減災）を研究している。 他方で防災・減災のリスク対策コンサルタントとして、多数のBCP策定支援や訓練支援を行っている。
戸田建設（株） 取締役 常務執行役員 総務部長大友 敏弘
総勢1,100人超の参加者が集う京橋地域総合防災訓練。地域企業が中心となって町内会、行政を巻き込み、今年で13回目となります。 この訓練で過去数回に渡り幹事会社を務めてきた戸田建設が地域・行政・企業とで築いてきた共助の精神から生まれた防災対策についてご紹介します。
1978年3月東北大学 法学部卒業 1978年4月戸田建設（株）入社 1992年2月本社 管理統轄部人事部人事２課主任 2001年2月大阪支店 総務部総務課長 2003年2月本社 管理統轄部法務部法務課長 2003年10月本社 管理統轄部法務部長 2011年3月本社 管理統轄部総務部長 2011年4月執行役員 就任 2012年3月本社 管理統轄部長 2014年3月本社 管理本部総務部長（兼）本社リスクマネジメント室長（現在） 2014年4月常務執行役員 就任 2014年6月取締役 就任
省エネ・節電EXPO 特別講演
7月27日(木) 15:00～16:30
経済産業省 資源エネルギー庁 省エネルギー・新エネルギー部 省エネルギー課長補佐立石 裕則 ※招待券から講師が変更になりました
経済産業省が2015年7月に策定した「長期エネルギー需給見通し」において、2030年度に最終エネルギー消費で原油換算5,030万kl程度の省エネを目指すとの目標を掲げている。その実現に向けて経済成長と両立する徹底した省エネを進めるため、省エネポテンシャルを深掘りする様々な施策についてお話しする。
平成17年4月 大臣官房総務課 平成19年6月 経産省商務流通グループ消費経済政策課 平成21年9月 内閣府消費者庁取引・物価対策課 平成22年6月 経済産業政策局産業再生課課長補佐 平成23年7月 2年間の人事院留学（米国） 平成25年6月 通商政策局経済連携課課長補佐（TPP交渉担当） 留学からの帰国直後、ちょうど日本が参加することとなったTPP交渉につき、日本交渉団の一人として各国での交渉会合を飛び回った。 平成26年6月 資源エネルギー庁長官官房総合政策課需給政策室室長補佐 平成27年6月 同課戦略企画室長補佐 長期エネルギー需給見通しや発電コスト検証など、総合的なエネルギー政策の企画・立案に携わった。 平成27年10月 首相官邸・河井克行内閣総理大臣補佐官の秘書官 外交担当の首相補佐官に同行して、欧米諸国からアフリカ諸国に至るまで様々な国・地域を飛び回り、安倍総理・官邸外交の一翼を担った。 平成29年6月 現職
（一社）環境共創イニシアチブ 業務執行理事 事務局長髙橋 和道
環境共創イニシアチブは、エネルギー環境分野への支援策として、工場、住宅・ビル、設備等、幅広い分野で活用いただける補助金事業を執行してきました。講演では補助金を活用した事例を紹介するとともに、省エネ相談に役立つ窓口等にについてご説明します。
民間企業において原子力発電プラントの設計、建設、品質保証、開発等業務に30年間携わった後、2007年より、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）にてエネルギー対策推進事業（民生部門）を担当。 2011年から、一般社団法人環境共創イニシアチブ（SII）にて経済産業省資源エネルギー庁が実施する様々な省エネルギー施策事業の執行に従事し、2016年、業務執行理事、事務局長に就任。現在に至る。
省エネ・節電EXPO 専門セミナー
7月26日(水) 10:30～11:30
東京都庁 環境局地球環境エネルギー部 中小規模事業所対策担当課長宮田 博之
東京都は世界一の環境先進都市を目指しており、「2030年までに2000年比で都内の温室効果ガスを30％削減」並びに「エネルギー消費量を38％削減」を発表した。この目標達成に向けて、グリーンビルディングを推進する施策と、中小規模事業所に対する支援事業等を紹介する。
8年間の民間企業の勤務を経て、東京都庁に奉職。東京都地球温暖化防止活動推進センター長、排出量取引担当課長などを経て2016年4月から現職。民間企業では、自動車部品メーカーの工場において生産技術、生産設備設計、施設管理等の「ものづくり全般」に係る業務に従事。 入庁後、民間企業の現場経験を活かし、主として都内事業所の省エネルギー施策に従事。東京都が2010年から開始した「世界初となる都市型キャップ・アンド・トレード制度」の条例化、トップレベル事業所認定基準やオフセットクレジット等の規程整備を担当。
※日本トイザらス（株）の講演は講師のやむを得ぬ都合により、中止となりました。(2017年6月28日付)
7月28日(金) 13:00～14:30
三菱電機（株） 環境推進本部 企画グループ 課長代理磯貝 吉男
省エネは環境負荷低減のみならず、コストダウンの観点から重要な経営課題と位置づけています。今回はオフィスを対象に、高効率な照明・空調機器と、光・風など自然エネルギーとの調和、エネルギー使用の測定・傾向分析と運用の工夫により生まれた省エネの成果を紹介します。
1990年 三菱電機（株）入社 業務用通信機器のマーケティング、営業を担当 2004年 環境部門で、環境コミュニケーション、生物多様性、環境監査、 ISO14001の規格改定対応などを担当
（株）小松製作所 小山工場 生産技術部 担当部長（環境カウンセラー）野沢 定雄
コマツは、2010年度比で電力半減を達成。ここでは、全員参加、外部事例の積極的導入、設備投資方法の工夫、組織の改善、さらには、生産のやり方そのものを変える生産改革、といった多面的な取組みの秘訣を紹介します。
1977年 東北大学 工学部卒 ㈱小松製作所入社（以降、生産技術部で、設備保全・省エネに従事） 1990年 １年のアメリカ工場勤務後、小山工場 技術課長として生産設備や施設全般の管理を総括 1997,98年 JICA／ポーランド国省エネルギー計画プロジェクトに参加（５業種中、機械工業を担当） 1998年 小山工場に環境省エネグループを作り、グループ長として環境管理・エネルギー管理を総括。 2006年 小山工場の担当部長と本社兼任主幹として、コマツグループ全体の省エネを総括 2010年 平成21年度 省エネ大賞（人材部門）で、「経済産業大臣賞」受賞 2000年～現在 県や関東全体の電気使用合理化表彰に関する現地調査など、50件以上を経験。 （資格）環境カウンセラー、エネルギー診断プロフェッショナル、エネルギー管理士、ボイラータービン主任技術者、発電設備専門技術者 （委員等）栃木県電気使用合理化委員会委員長、日本電気学会会員、（元）栃木県ＥＳＣＯ推進マスタープラン調査委員 （講演歴）講演（省エネの進め方など）やセミナーなど、2000年以降 100件以上実施。
※敬称略。セッションの録音、写真・ビデオ撮影などは一切禁止させていただきます。都合により講師、プログラムの内容が変更になる場合、およびテキスト配布の無い講演もございます。あらかじめご了承ください。セミナーに関するお問合せは sj-con@reedexpo.co.jp までどうぞ